記事概要 公立中学校において、ダメ教員（使えない教員）が生まれてしまう原因について説明します。
働きアリの法則（パレートの法則）とは
・働きアリのうち、よく働く2割のアリが8割の食料を集めてくる。
・働きアリのうち、本当に働いているのは全体の8割で、残りの2割のアリはサボっている。
・よく働いているアリと、普通に働いている（時々サボっている）アリと、ずっとサボっているアリの割合は、2:6:2になる。
・よく働いているアリ2割を間引くと、残りの8割の中の2割がよく働くアリになり、全体としてはまた2:6:2の分担になる。
・よく働いているアリだけを集めても、一部がサボりはじめ、やはり2:6:2に分かれる。
・サボっているアリだけを集めると、一部が働きだし、やはり2:6:2に分かれる。
引用
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%83%8D%E3%81%8D%E3%82%A2%E3%83%AA%E3%81%AE%E6%B3%95%E5%89%87
学校における働きアリの法則
公立学校の教員においても、働きアリの法則は適応される
働きアリの法則は、公立学校の教員の中でよく見られる。割合で表すと、有能な教員が２割、普通の能力の教員が６割、使えない教員が２割、というような公立学校が非常に多い。とりわけ、東京都の公立中学校では、だいたいこのような2:6:2の割合で教員を分類することができる。
もちろん、公立中高一貫校のような選抜された教員たちが集うような学校でさえ、割合が違えど、使えない教員は一定数いるはずである。有能な教員が４割、普通の能力の教員が５.５割であるとしても、使えない教員が０.５割存在するはずだ。
人事異動の際の校長の裁量権外と教員のバランスについてはこちら
教育委員会のもとに、公立学校が存在するという組織体系である限り、働きアリの法則はどこにでも発生する。
さぼっているアリ（使えない教員）を取り除くことはできないのか
さぼるような教員は辞めさせてしまえばいい。確かにそうである。仕事をしない、仕事ができないのであれば、給与をもらうに値しない。しかしよっぽどのこと（犯罪レベルのこと）が起きないかぎり、教員を辞めさせることはできない。なぜなら、公立学校教員は教育公務員だからだ。
公務員と言えば、給与が安定していること、福利厚生がしっかりしていること、クビがないことが特徴として挙げられるだろうか。この「クビがない」という公務員の特徴が、公立学校教員及び教育公務員を「解雇」とは無縁の仕事にしている。
働きアリの法則に従えば、さぼるアリを取り除いたところで、新しいさぼるアリが生まれるのかもしれないが、現状の公立学校教員においては、その実験さえ行うことができないのである。
クビなどに関してはこちら
使えない教員を異動させれば、さぼるアリはいなくなる？
公立学校と言っても、学校数で言えば25000校ほどもある。公立学校教員には「人事異動」の制度があるので、使えない教員は異動させてしまえばいい。異動により常に人材を刷新すれば、学校に使えない教員はいなくなる。
というのは理想の話である。理論上はたしかに通用するであろう。人事異動で使えない教員を排除すれば、学校に使えない教員はいなくなる。しかしながら、学校から出る人間がいれば、もちろん入ってくる人間もいる。当然ながら、生徒の人数に対して教員の人数が足りなければ学校は成り立たないからだ。では、使えない教員を出した結果入ってくる教員はどんな教員であろうか。
ご想像の通り、使えない教員が入ってくるのである。使えない教員ばかりが集まってしまった学校では、学校運営が成り立たなくなってしまう。特定の学校がとんでもなく衰退してしまっても困るので、教育委員会が、それぞれの学校の教員レベルの均衡を図るためにも、うまくやっている訳である。悲しいことながら、使えない教員を異動しても、使えない教員が入ってくるのは、当たり前のことなのである。
公立学校教員の人事異動の際の、教育委員会の動きはこちら
総括
要するに現状の公立学校では、いかなる状況でも、使えない教員は生まれてしまうのである。現状、使えない教員が生まれてしまう問題を解決するすべはない。
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