海外子女教育振興財団を使って日本人学校に行くメリットとデメリット 日本人学校採用

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記事概要 私Garudaが考える、海外子女教育振興財団の選考を通過して、日本人学校に行くメリット書いていきます。文科省の在外教育施設への教員海外派遣制度を利用して、日本人学校の教員になる方法との比較も行っていきます。

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海外子女教育振興財団を利用するメリット

・教員免許さえ取得すれば、応募することができる

 文科省の教員海外派遣制度では、応募するまでに教員歴が3年以上必要です。しかし実際のところ、10年くらいの教員の経験がないと、合格するのはほぼ不可能です。一方で、海外子女教育振興財団の制度では、教員としての指導経験がない、教員免許状取得見込みの学生でも、応募をすることができます。ですので、教員生活1年目が海外の日本人学校、ということも十分にあり得るということです。教員を志望する人で、公立学校の教員採用試験に落ちてしまったら、挑戦することをおすすめします。

 

・赴任先の希望を出すことができる

 海外子女教育振興財団の第1期募集では、日本人学校の学校別に募集を行っているので、募集している日本人学校の中から希望を出すことができます。つまり募集があれば、イタリアのミラノ日本人学校や、台湾の台北日本人学校に直接希望を出すことができるのです。傾向としては、アジアの日本人学校は倍率が低く、そのほかの地域の倍率は高くなっています。地域によっては凄まじい倍率になっている場合もありますが、うまくいけば希望する国に赴任することができます。

 

海外子女教育振興財団を利用するデメリット

・文部科学省により派遣された教員と比べて、給料が低い

 文部科学省の教員海外派遣制度では、国の代表として日本人学校に教員を派遣することになるので、教員の給料や待遇が非常に恵まれています。しかし海外子女教育振興財団の選考で日本人学校に派遣される教員は、日本の公立学校に勤務する普通の教員と同じ扱いです。日本の公立学校の教員と比べて給与が低い訳ではないですが、文科省からの派遣教員と比較すると、圧倒的に給与が低いです。

 

・選考方法に能力検査などの試験がある

 海外子女教育振興財団の教員選考には、WEBの適性検査があります。適正検査の結果が悪ければ、その時点で不合格が決定してしまいます。適性検査には、言語・数理・図形・論理・英語など試験があります。苦手な内容があれば勉強しておくべきでしょう。

 

総括

 

 長期的な目で教員としてのキャリアを考えるのであれば、若いうちに様々な経験をしておくべきです。経験はお金で買うことはできません。海外の日本人学校で勤務するという貴重な体験をしてから、正式に日本で学校教員になるのもよいでしょう。
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