海外子女教育振興財団の選考 日本人学校と倍率の分析 日本人学校採用試験対策

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記事概要 日本人学校の赴任地を希望することができ、日本人学校で働くことができる、海外子女教育振興財団の選考について書いていきます。今回は、日本人学校の採用などについて、数字から読み取れる部分からの分析をしていきます。
この記事の参考

https://www.joes.or.jp/cms/joes/pdf/zaigai/teacher/2022/gakkosaiyouichiran2021_9_2.pdf

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海外子女教育振興財団の日本人学校の応募人数

 海外子女教育振興財団では、日本人学校での勤務を希望する教員の募集を、6月下旬から募集が始まる第1期と、11月中に募集が行われる第2期とで、年2回行っています(2014年から2期制に変更されました)。第1期募集では毎年、300~400人程度が日本人学校に応募しています。第2期募集の応募人数は、2014年には384人でしたが、2012年では132人と減少傾向にあります。

海外子女教育振興財団の日本人学校の採用倍率

 表からわかるように、海外子女教育振興財団の第1期募集の応募者の倍率は、ここ数年は4~10倍程度です。なお、例年より採用人数の少なかった2014年と2021年以外では、応募倍率は4~7倍程度です。

 第2期の応募倍率は、2021年以外は4~6倍程度です。2021年の第2期募集では、応募者132人に対して合格者が例年に比べ極端に少ない13人でしたので、採用倍率は約10倍でした。したがって、海外子女教育財団の日本人学校の教員募集の平均的な倍率は4~6倍と言えるでしょう。

海外子女教育振興財団の日本人学校の応募者の年齢別応募状況

 上段に示した参考URLには、海外子女教育振興財団の日本人学校の教員募集の応募者の、年齢別構成が紹介されています。この表によると第1期、第2期募集ともに、年代が上がるにつれ、応募者が減っています。詳しく見ると、年齢(歳)別では、~24までの年代の応募者が一番多く、次が25~29の年代です。毎年29歳までの応募者が合計200人以上で、これは全体の応募者の半数となっています。

 さらに、~24と25~29歳の年代を比較すると、例年、24歳までの応募者は、25~29歳の応募者の1.5~2倍程度です。このような数値と、現役の学校教員のほとんどが4年制の大学で教員免許を取得して教員になっているという現実を照らし合わせてみると、海外子女教育振興財団の日本人学校の募集の応募者は、22~24歳が圧倒的に多いということが予測できます。

 そして表にあるように、30代から急激に応募者が減っているということがわかります。ちなみに、管理職などの枠で、60歳以上の応募者も多少います。

年齢別の採用者

 採用者数から判断すると(年度によって採用人数が異なるので一概には言えませんが)、応募数が多い年~24と25~29を比較すると、25~29歳のほうが~24の年代よりも採用される割合が高いことが分かります。24歳という教員経験が2年未満か大学院を卒業したてと考えられるので、「学校現場での指導経験があったほうが、日本人学校の採用に有利」かもしれません」

 ちなみに、全体として男性よりも女性のほうが、海外子女教育振興財団の日本人学校の合格率が高い傾向にあります。これは、小学校教員に女性が多い(女性小学校教員の全体数が大きい)ことが原因であると考えられます。

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