母校が卒業した教育実習生の受け入れを断る理由 【教育実習制度の実態】

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記事概要 私Garudaが、母校で教育実習を行うことを断られたときの詳細を、教育実習の実態と照らし合わせながら説明します。
教育実習を拒否されたときの話はこちら

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そもそも学校は、教育実習生の受け入れを拒否してもいいのか

 教員免許を取得するには、教育実習の単位が必要不可欠です。しかし、矛盾した話のようですが、学校が教育実習生を受け入れることは、「強制」や「命令」ではありません。学校が教育実習生を受け入れるというのは、その仕組み上いうなれば、ボランティア活動に近いことです。それでも、多くの学校が卒業生を教育実習生として毎年受け入れているのは、まぎれもない事実ですし、学生にとってはありがたいことです。

母校が卒業生を教育実習生として受け入れることを断る場合の例

教育実習を希望する学生が悪名高い

 教育実習を望んでいる学生が、小学生・中学生時代にトラブルメーカーで、母校の教員の多くがその実習生を受け入れたくない場合には、母校が受け入れを拒否する可能性があります。しかし、その卒業生が学校に刃物を持ってきて暴れたり、学校に火を放ったりなどの大事件を起こしたりでもない限り、母校や母校の教員が卒業した教育実習生を拒否するなんてありえないでしょう。よっぽどの例です。第一、母校で大事件を起こしていてもなお、母校で教育実習を行おうとする教育実習生なんてめったにいないはずです。

受け入れ側の学校に、教育実習生を指導できる教員がいない

 中学校では、教科によっては、教育実習生を指導できる教員がいない場合があります。具体的には、非常勤講師しかいない、初任者しかいないなどの場合です。生徒の数が少ない小規模校では、年間授業時数が少ない技術・家庭、美術、音楽といった教科で、正規教員に代えて、非常勤講師が授業を担当します。非常勤講師では教育実習生を担当できませんので、教育実習生を指導できる教員がいないという状況が起こってしまいます。

 教科の正規教員がいても、その教員に教育実習生を担当する能力が欠けている場合があります。しかしながら、「人事異動の際の校長の裁量権」の記事でも書いたように、公立学校の人事異動は人材の等価交換です。一部の学校にだけ、ダメな教員ばかりが集まるなんてこともその逆もありえません。ゆえに、ある程度の規模の学校、具体的に言えば各学年3クラス以上あるような学校では、教育実習生が国数英理社のいずれかの免許を取得する予定の場合、だれかしら教育実習生を指導できる教員がいるはずです。
公立学校の人事異動についてはこちら

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私Garudaの場合

悪童だったわけではない

 私Garudaは、母校の公立中学校での教育実習を受け入れてもらえませんでした。しかし私は、中学生時代に問題児だったわけではありません。こんなことを自分で言うのもなんですが、ある程度成績は良かったし、荒れている学校の中では割とまともな生徒であった自覚はあります。

規模の小さい学校でもない

 私Garudaが中学生のときは、学校は各学年3クラスの中規模の学校でした。決して小規模の学校ではありません。私Garudaは、英語科の教育実習を行う予定でした。近年、英語は国語に代わって授業時数の最も多い教科となり、さらに、少人数で英語の授業を行う学校も多く、教育実習生を指導できる英語科の教員がいないなんて、まずありえないです。

 私の考察では、『なぜ、教育実習生としての受け入れを断られた?』という疑問につきます。

許せないし、納得がいかない

 私Garudaは毎日日記を書いているので、教育実習の手続きのことも覚えていますが、いま振り返ってみても、母校の中学校が教育実習を受け入れてくれなかったことにいらいらしますね。もし私Garudaが、高卒認定を取得して大学に行っていたとしたら、つまり、高校を卒後していなかったとしたら、それこそツテもコネもなくて教育実習先がないという状況だったでしょう。幸運にも、私Garudaは教育実習先が見つかりましたが、教育実習先が見つからなかった、あるいは、教育実習先を見つけるのに苦労した人もかなりいるはずです。

 私Garudaがどうこうできることではありませんが、これから教員を目指す人が、私Garudaが経験したような状況に陥らないことを願うだけです。
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